今日のYWT

やったこと

基本情報

過去問道場

• ストラテジ系の問題を41問解いた
• 分からない用語だらけだったので、調べていると時間がかかった

わかったこと

コア・コンピタンス(Core Competence)

• 企業の中核となる強みのこと
• 例
  • ホンダのエンジン技術、ソニーの小型化技術、シャープの液晶技術
• 似たような使われ方をする用語としてケイパビリティ(Capability)がある
• 「他社と比べて優れている能力」

ケイパビリティ

• 企業が全体として持つ組織的な能力
• その企業が得意とする組織的な能力
• 「何ができるのか」がケイパビリティ

バランス・スコアカード(BSC)

• 「財務」「顧客」「社内プロセス」「学習と成長」の視点から業績を評価する技法

1. 財務…株主に対してどのように行動するか
2. 顧客…顧客に対してどのように行動すべきか
3. 社内プロセス…どのような業務プロセスが必要になるか
4. 学習と成長…どのように組織・従業員を成長させるのか

• 戦略や計画を組織や社員へ浸透させることができる
• 戦略や計画と整合性ある目標を数値化して設定することができる
• 業務プロセスや社員意識の変革を促進する

サプライチェーンマネジメント(SCM)

• 「サプライチェーン」とは、原材料が調達されてから商品が消費者に渡るまでの生産・流通プロセスのこと
• 「原材料・部品調達 → 生産 → 物流・流通 → 販売」という一連のプロセスの連鎖のこと
• モノの流れ、お金の流れを情報の流れと結びつけ、サプライチェーン全体で情報を共有、連携し、全体最適化を図る経営手法

ビジネスプロセス・リエンジニアリング(BPR)

• Business Process Re-engineering
• 抜本的な「業務改革」
• 社内業務プロセスを抜本的に見直す

特性要因図

• 結果である特性がどのようにもたらされたかを図式化して、そこに潜んでいる問題点をあぶり出すのに用いられる手法
• 特性に対する原因究明に困ったら使う図
• 魚の骨みたいな見た目なのでフィッシュボーン図とも言われる

CIO(情報統括役員)

• Chief Information Officer
• 自社の経営理念に合わせた情報化戦略を立案し、実行すること
• 単にシステム設計をするということではなく、自社の競争力を高め、費用対効果の高い情報化戦略を立案していく

HEMS(Home Energy Management System)

• 家庭内で電気を使用している機器について、一定期間の使用量や稼働状況を把握し、電力使用の最適化を図るための仕組み

PPM(プロダクトポートフォリオマネジメント)

• Product Portfolio Management
• 複数の事業を行っている企業が、事業資金をどう配分するかを決める際に使う経営理論
• 縦軸に「市場成長率」、横軸に「市場占有率」

系統図法

• 目的と手段を系統づけ、その体系を枝分かれさせて分かりやすく図式化したもの
• 目標を達成するための道順を決めて対策を整理する方法
• 段階的に細かく分割、展開することでより具体的な方策を出したり、抽象的なアイデアを広げたりする

サービス思考アーキテクチャ(SOA)

• Service Oriented Architecture
• 企業の業務システムなどの設計様式の一つ
• システム全体を利用者側から見たソフトウェアの機能単位である「サービス」（service）の組み合わせによって構築すること

IETF

• Intenet Engineering Task Force
• インターネットで利用される技術の標準化を推進する任意団体の一つ
• IETFが標準化しているプロトコルとしてはTCPやIP、HTTPなど

RFI(情報提供依頼書)

• Request For Information
• 企業や官庁などが業務の発注や委託などを計画する際、発注先候補の業者に情報提供を依頼する文書
• ITの分野では情報システムの開発や購入、IT関連業務の委託などを行う前に発行される

CRM(顧客関係管理)

• Customer Relation Ship
• 顧客を中心に考えてビジネスを展開し、利益の最大化を目指すマネジメントの手法
• 顧客のことを正確に理解し、最適な戦略を打っていこうという取り組み

PL法(製造物責任法)

• 「製造物」の「欠陥」が原因で、他人の生命・身体・財産に損害が生じた場合、製造業者等に損害賠償責任を負わせる法律
• 対象となる製品は「製造または加工された動産」と規定され、建物（不動産）や、未加工の状態で販売された物（採れたての野菜など）、サービス、ソフトウェア、電気などの無体物は対象外となる
• ただし、電子機器が内蔵するソフトウェアの不具合によって損害を生じた場合には、その機器(ハードウェア)の欠陥として対象となる。